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ほったらかし投資の達人

子育ては18歳まで!ときめて大学進学費用をジュニアニーサを利用して準備。もちろん老後のための資産形成もやっています。

三菱UFJから超低コストインデックスファンド「eMAXIS Slim」が登場!既存投資信託との比較

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インデックス投資に最適の超々低コストファンドが2月27日誕生

 三菱UFJ国際投信が2017年2月10日に発表した資料によると、2017年2月27日付で、「eMAXIS」シリーズに追加する形で、新しい低コストインデックスファンド「eMAXIS Slim」(イーマクシススリム・いーまくしすすりむ)を追加することとなりました。

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 全商品とも、「購入時手数料」「信託財産保留額」ともに0となっており、信託報酬率も既存の超低コストインデックスファンドシリーズを下回って設定されています。

 子供の将来の進学に備えてインデックスファンドによる長期投資をやっている我が家にはないように非常に興味があります。

長期投資に適したドルコスト平均法についての記事こちら

ラインナップは4商品!信託報酬立はこれまでで最低に

名称ベンチマーク信託報酬率(税抜)

500億未満の

部分

500億以上

1000億未満の部分

1000億以上の

部分

eMAXIS Slim

国内株式インデックス

TOPIX 0.180% 0.175% 0.170%

eMAXIS Slim

国内債券インデックス

NOMURA-BPI総合 0.140% 0.135% 0.130%

eMAXIS Slim

先進国株式インデックス

MSCI-KOKUSAI

(円換算)

0.200% 0.195% 0.190%

eMAXIS Slim

先進国債券インデックス

シティ世界国際インデックス

(除く日本、円換算)

0.170% 0.165% 0.160%

 日本人が投資対象とする資産のうちメジャーな4つのみのラインナップですが、運用管理費用が過去最低となっています。マザーファンドもeMAXISであれば資産額が大きく安定した運用が期待できそうです。

 またファンドの純資産総額に応じて運用管理費用が下がる設定になっています。

既存ファンドとの手数料比較

 既存のファンドで類似するファンドは、すべて昨年11月に手数料を下げたニッセイのインデックスファンドとなります。今回のファンドはニッセイを意識した商品となります。

 「eMAXIS Slim」と「ニッセイ インデックスファンド」を比べてみました。

 結果は、手数料は購入時と解約時は両方とも手数料なし、信託報酬率はほぼ同じかeMAXISがわずかに安い設定となっています。しかし、総資産額による信託報酬率の値下げはニッセイにはないので、eMAXIS Slimが優位と言えます。

国内株式(TOPIX)
TOPIXeMAXIS Slim

ニッセイTOPIX

インデックス

購入手数料 なし なし
信託報酬率(税抜き) 0.180% 0.180%
総資産額による変動 あり なし
信託財産保留額 なし なし
国内債券
国内債券eMAXIS Slimニッセイ国内債券
購入手数料 なし なし
信託報酬率(税抜き) 0.140% 0.145%
総資産額による変動 あり なし
信託財産保留額 なし なし
先進国株式
先進国株式eMAXIS Slimニッセイ外国株式
購入手数料 なし なし
信託報酬率(税抜き) 0.200% 0.200%
総資産額による変動 あり なし
信託財産保留額 なし なし
先進国債券
先進国債券eMAXIS Slimニッセイ外国株式
購入手数料 なし なし
信託報酬率(税抜き) 0.170% 0.170%
総資産額による変動 あり なし
信託財産保留額 なし なし

手数料の値下げ競争に終止符か

 さらに嬉しいことに、発表資料には次のような記載がありました。要約すると「類似する投資信託が運用コストを下げればこちらも下げるよ」ということです。

他社類似ファンドの運用コストに注意を払い、機動的に信託報酬を引き下げることによって、今も、そしてこれからも業界最低水準を目指し続けるインデックスファンドです。 

 eMAXISがニッセイに合わせた手数料を設定し、ニッセイを含む他社が手数料を下げればうちも下げるという戦略は携帯電話のプランに似た戦略です。お互いに無限に競争し体力を下げる局面を避けることとなりそうですので、この辺りで手数料の値下げ競争は一時的には落ち着く可能性があります。

低コストファンドは資産をより大きくしてくれます

 手数料が運用成績にどれくらい影響を与えるかについて記載した記事はこちらです。 インデックスファンドで長期投資を考えるのであればコストは低く抑えたいものです。

販売は2月27日から

 販売当初は次のネット系証券会社4社のみでの販売となります。

  • 株式会社SBI証券
  • 楽天証券株式会社
  • マネックス証券株式会社
  • カブドットコム証券株式会社(3月6日より)